時間計算機

毎日の出勤・退勤時刻を入力し、週合計と残業時間を計算します。

使い方

日々の出勤・退勤時刻から週合計の勤務時間を計算するタイムシートツールです。休憩時間を差し引き、設定可能なしきい値(既定値は週40時間)を超えた分を残業時間として表示します。各行が 1 日に対応し、出勤しなかった日は出勤・退勤を空欄のままにできます。時刻は 24 時間表記(または地域の既定時刻ピッカー)で入力します。 計算はシンプルです — 各日、退勤から出勤を引いた時間から休憩時間を差し引きます。深夜勤務(夜勤)にも自動対応:同じ行で退勤時刻が出勤時刻より早い場合、深夜 0 時をまたいだとみなして 24 時間を加算します。週合計は各日の合計の総和。残業しきい値を超える場合は、その超過分を別途表示します。 本ツールは給与体系に依存しない汎用ツールです。日本では労働基準法により法定労働時間は週 40 時間(一部の事業では 44 時間)、これを超えると 25% の時間外割増賃金が必要です(深夜・休日はさらに割増)。米国の Fair Labor Standards Act では、対象となる多くの労働者に対し週 40 時間超で残業手当が発生します。EU 労働時間指令では参照期間あたりの平均週労働時間を 48 時間以下に制限しており、加盟国は独自にさらに低い上限を設けることができます。手取り額や控除を含む給与計算には、別途給与計算ツールが必要で、本ツールが出力する合計時間がその入力になります。

計算式

1日の労働時間 = (退勤 − 出勤) − 休憩分/60 (退勤 < 出勤 のときは 24 時間を加算) 週合計 = Σ 1日の労働時間 残業時間 = max(0, 週合計 − しきい値)

時刻は 24 時間表記(HH:MM)で入力します。休憩は分単位 — 昼休みは通常 30 または 60。残業しきい値の既定は週 40 時間(米国 FLSA 基準)。日本(週 40 時間)、フランス(週 35 時間)、EU(週 48 時間上限)など、現地の法令に合わせて変更してください。退勤時刻が出勤時刻より小さい場合は深夜勤務として自動で 24 時間を加算します — シフトが 24 時間以内である限り正確です。

計算例

  • 月:09:00–17:30、休憩 30 分 → 8.0 時間
  • 火:09:00–18:00、休憩 30 分 → 8.5 時間
  • 水〜金:09:00–17:30、休憩 30 分 → 8.0 時間 × 3 日 = 24 時間
  • 週合計:40.5 時間。40 時間を超える残業:0.5 時間。

よくある質問

日付をまたぐ夜勤はどう入力すればよいですか?

同じ行に出勤と退勤を入力するだけです。退勤時刻が出勤時刻より小さい場合(例:22:00 → 06:00)、本ツールは自動的に 24 時間を加算し 8 時間と計算します。日付をまたぐ 24 時間以内のシフトであれば、この方式で正しく扱えます。24 時間を超えるシフト(まれ)は 2 行に分けて入力してください。

残業時間の扱いは国によってどう違いますか?

国による差が大きい分野です。米国:連邦の Fair Labor Standards Act により、対象労働者は週 40 時間超で 1.5 倍の賃金が必要。カリフォルニア州などでは 1 日 8 時間超でも 1.5 倍が義務付けられます。英国:法定の残業手当は無く、追加時間の対価は契約による。ドイツ:通常、契約や労働協約の上限を超えた分に 25% の割増。フランス:法定週 35 時間を超えた最初の 8 時間に 25% 割増、それ以降は 50% 割増。スペイン:年間残業 80 時間を上限に、同等の代替休息または割増賃金が必須。日本:法定週 40 時間超で 25% 以上の時間外割増賃金(深夜・休日はさらに加算)、月 60 時間超は 50% 以上に。本ツールではしきい値を自分の国の制度に合わせて調整し、実際の割増額は別途給与計算ツールで算出してください。

無給の休憩は合計から差し引くべきですか?

はい、休憩分数の列はまさにそのためのものです。多くの会社では昼休み(通常 30 分)は無給休憩で、給与計算から差し引かれます。短い有給休憩(10〜15 分)は通常差し引きません。無給休憩のみをこの列に入力してください。計算式は:給与計算対象時間 = (退勤 − 出勤) − 無給休憩分/60。

実際の給与計算にどこまで使えますか?

労働時間の合計としては正確です — 単純な算術なので。ただし、実際の給与計算には時給、所得税・住民税、社会保険料、厚生年金、健康保険料、深夜・休日割増などが必要で、これだけでは足りません。本ツールで「労働時間(しばしば論点になる部分)」を確定させ、その結果を別の給与計算ツールに渡して手取り額を算出する使い方が現実的です。労働基準法に基づく勤怠記録として証拠性が必要な場合は、表計算的なツールではなく勤怠管理システムを使ってください。

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